居酒屋チェーンを運営する上場する主要15社の運営店舗数を、コロナ前から比べると、およそ2割に当たる店舗を閉店していることが明らかになりました。
コロナ前の2019年12月末時点では、主要15社の運営する店舗数は5,557店でしたが、2022年6月末は4,268店となり、1289店舗（23.1％）が減少したということです。
最も店舗を減少したのは、「BAGEL&BAGEL」で有名なJFLAホールディングスの45.3％減（843店→461店）で、 次いで、九州熱中屋など、多様なコンセプトの居酒屋を首都圏のターミナル駅周辺で展開するDDホールディングスの42.5％減（435店→250店）、「はなの舞」でおなじみのチムニー（738店→500店）、「庄や」の大庄（487店→330店）の各32.2％減と続いています。
居酒屋チェーンの運営環境は、コロナの第7派に加え、原材料費や人件費の上昇などの要因も重なり、厳しい局面が続いています。
今後も高コストの都心店舗を中心に、さらなるスクラップは避けられそうにないということです。
